日経225比較/申込み

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アービトラージ
→「裁定取引」参照


アウト・オブ・ザ・マネー(OTM)
オプション取引で、原資産（対象株価指数または対象株券）価格と権利行使価格が一番近い水準にある状態のこと。日経225オプションの場合、コール・プットとも権利行使価格≒日平均株価（日経225）の状態をいいます。この場合も本質的価値（権利行使による利益）はゼロの状態になります。


アット・ザ・マネー(ATM)
オプション取引で、原資産（対象株価指数または対象株券）価格と権利行使価格が一番近い水準にある状態のこと。日経225オプションの場合、コール・プットとも権利行使価格≒日経平均株価（日経225）の状態をいいます。


イン・ザ・マネー(ITM)
オプション取引で、原資産（対象株価指数または対象株券）価格に対して権利行使価格との本質的価値（権利行使による利益）が発生している状態のこと。日経225コール・オプションの場合、権利行使価格を日経平均株価（日経225）が上回っている状態（権利行使価格＜日経平均株価）、プット・オプションの場合は、権利行使価格を日経平均株価（日経225）が下回っている状態（権利行使価格＞日経平均株価）をいいます。


インデックス
日経平均株価（日経225）、RNプライム指数、東証株価指数（TOPIX）など株価指数のこと。機関投資家がこうした株価指数をベンチマーク（指標）に運用することをインデックス運用といい、そのヘッジ手段、裁定取引の手段として株価指数先物取引・オプション取引が利用されます。
→「株価指数」参照


インプライド・ボラティリティ
実際に取引されているオプション価格から算出された原資産の変動率（ボラティリティ）のことで、「予想変動率」ともいいます。オプションのプレミアム（オプション取得価格）を決める大きな要素で、国内外の株式・為替や経済指標の変動、政情不安などで変動率が振幅し、プレミアムが上下することになります。
→「ボラティリティ」参照


受入証拠金(うけいれしょうこきん)
証拠金所要額を基準に差し入れている金銭及び代用有価証券の額に現金として授受予定の先物・オプションのポジションの評価額等を加減して算出する証拠金額。


売り手
先物・オプション取引において「売りのポジション」を建てた投資家。


SQ(エス・キュー)
スペシャル・クォーテーションの略で最終清算指数ともいう。株価指数先物取引の最終決済に使用されるほか、株価指数オプションの権利行使の際に利用される。日経225先物、日経225mini、日経225オプション取引の場合、限月の第2金曜日の日経平均株価（日経225）構成銘柄の始値に基づいて算出され、その日の大引け後に大阪証券取引所から公表される。通常の日経平均株価（日経225）は、構成銘柄の気配値も入れて算出されるため、当日のSQ値と必ずしも一致しない。


追証(おいしょう)
差し入れている証拠金が相場の変動等で不足した際に差し入れる追加の証拠金のこと。

オプション取引
将来の特定の時期に、ある特定の価格で原資産（対象株価指数または対象株券）を買ったり、売ったりできる権利（買う権利＝コール・オプション、売る権利＝プット・オプション）を売買する取引。オプションを買う場合、株式投資の株価に当たるプレミアムというオプション取得料を支払います。日経225オプション取引の場合、プレミアムの1,000倍がオプションを1単位（枚）買った時に支払う金額です。
→「コール」参照
→「プット」参照
→「プレミアム」参照

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買い手
先物・オプション取引において「買いのポジション」を建てた投資家。


買戻し(かいもどし)
売り建てた建玉を買って決済すること。（対義語『転売』）
→「建玉」参照


貸株料(かしかぶりょう)
信用売りを行う際には、株を借りて取引を行なうが、そのときに必要な料金。


株価指数(かぶかしすう)
個々の株価の合計をある一定の基準で集計し、指数化したもので、株式市場の変動を前日との比較や中・長期的に把握できる指標として位置づけられる。日経平均株価（日経225）は日本の株式市場を代表する株価指数として投資家や市場関係者の間で最も浸透しています。日経平均株価（日経225）以外の株価指数としては、東証１部上場全銘柄の時価総額をベースに、68年1月4日の時価総額を100として指数化した東証株価指数（TOPIX）も投資家の運用指標として定着しています。そのほか、同じ時価総額ベースの株価指数として、東証1部の上場銘柄のみに限定せず、国内全取引所の上場銘柄を対象に、浮動株調整後の時価総額上位1,000銘柄で構成される「RNプライム指数」などがあります。


ガンマ
オプションのリスク指標の一つで、原資産価格の変化額に対するデルタの変化額を表します。


期先(きさき)
期近限月に比べて、決済期限が将来の限月をいう。（対義語　『期近』）


期近(きぢか)
取引されている限月のうち決済期限が最も近い限月をいう。（対義語　『期先』）


決済(けっさい)
→「差金決済」参照


権利行使価格(けんりこうしかかく)
オプション取引で、原資産（対象株価指数）を買ったり、売ったりする権利を行使できる基準となる予め決められた価格のこと。
日経225オプション取引では、各限月の取引残存期間で権利行使価格の設定本数が決まっており、残存取引期限が3か月以内の限月はアット・ザ・マネー(ATM)を中心に上下8本の計17本が設定され、残存期間が4か月以上の限月はアット・ザ・マネーを中心に上下4本が設定されます（ただし、相場変動によりATMが上下し、権利行使価格が追加設定された場合、
ATMが上下移動した既存の権利行使価格はそのまま残るので上下9本以上になります）。また、権利行使価格の刻みは1万円以上が500円、1万円未満は250円で設定されます。


権利行使日(けんりこうしび)
オプション取引において権利を行使できる設定日。満期日までの期間中いつでも行使できるアメリカンタイプと満期日のみに行使できるヨーロピアンタイプがあります。日経225オプション取引は限月満期日（第2金曜日）のみ行使できるヨーロピアンタイプになります。

現金授受予定額(げんきんじゅじゅよていがく)
先物取引における計算上の損益額及び未決済の決済損益額並びにオプション取引における未決済の取引代金の合計額から、顧客の負担すべき額で取引参加者が必要と認める額を差引いた額。
（＝先物取引の計算上の損益額±先物取引の未決済損益額±未決済のオプション取引代金）


限月(げんげつ)
先物・オプション取引で、取引できる期限の月こと。日経225先物取引では、3月、6月、9月、12月の限月のうち直近の5限月が、日経225miniでは、2限月が取引されます。一方、日経225オプション取引では、3月、6月、9月、12月の限月のうち直近5限月とそれ以外の直近の限月3限月を加えた8限月が取引されます。先物・オプション取引では、この限月が銘柄名となり、例えば9月の限月を取引する場合は9月限（くがつぎり）と呼んで注文します。


原資産(げんしさん)
先物・オプション取引の対象となる商品。日経225先物・オプション取引の場合は日経平均株価（日経225）が原資産となります。


コール
原資産を権利行使価格で「買う」権利のことです。SQ日において原資産の価格が権利行使価格＋プレミアムよりも高ければ、利益が発生します。


更新値幅(こうしんねはば)
通常の株式売買のように、買い気配や売り気配で1回に動く値幅のことをいいます。価格の乱高下を防ぎ、価格の継続性を維持するために設けられています。更新値幅を上回って取引が成立しそうな注文状況の場合は、特別気配を表示して更新値幅の間で気配値を更新し、注文条件に近づけていきます。

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サーキット・ブレーカー
取引が過熱してきた場合、取引を一時中断することで投資家の過熱感を鎮め、冷静な投資判断の機会を設けるための措置です。ある一定の変動幅を超えて先物価格が急騰あるいは急落し、かつ理論価格から一定幅を超えて乖離した場合、取引を15分間中断します。先物取引でサーキット・ブレーカー制度が発動された場合、オプション取引においても発動対象先物限月と同限月及びその前の2限月の最大3限月を対象に同時に中断されます。


最終決済
株価指数先物・オプション取引において、取引最終日までに反対売買がおこなわれなかった建玉について、SQ値によって決済を行うこと。


裁定取引(さいていとりひき)
アービトラージともいいます。先物価格と原資産（対象株価指数）との間で割高な方を売り、割安な方を買うポジションを組み、その価格差を利益として得る取引です。先物と現物間の裁定のほか、先物の限月間の裁定もあります。


先物取引(さきものとりひき)
ある対象商品を（1）決められた将来の期日に（2）現段階で決めた価格で売買する約束の取引です。株式投資と違って取引できる期間が決まっているほか、証拠金という保証金を預けて取引をします。取引金額が証拠金額の数十倍になるレバレッジ効果が作用して、大きな利益が見込める一方、相場の見通しを誤った場合、その分損失も拡大するリスクも抱えています。


差金決済(さきんけっさい)
株価指数先物取引では、現物株が存在しないため先物の当初の取引成立値段とその後反対売買した際の相場との価格差で決済します。日経225先物では、例えば、先物価格16,000円で1枚買い建て、その後先物価格が16,500円まで上昇した際に転売した場合、反対売買による16,500円と16,000円との価格差（500円×1,000×1枚＝50万円の利益）で決済され、現物の受渡しは発生しません。日経225オプションでは、SQ日に権利行使した場合、権利行使価格とSQ値との価格差で差金決済されます。


差換預託(さしかえよたく)
顧客が取引参加者（証券会社）に差し入れた証拠金を取引証拠金として直接取引所に預け入れる（直接預託）のではなく、顧客の同意がある場合は、取引証拠金に代えて、それに相当する額以上を取引参加者が保有する金銭または代用有価証券に差し換えて取引証拠金として預託することができます。


残存期間(ざんぞんきかん)
起算日から満期日までの期間（日数）のこと。


残存日数(ざんぞんにっすう)
起算日から満期日（SQ日）までの期間（日数）のこと。（類語）残存期間


ショート
ショート・ポジションのこと。ロングの逆の立場、証券（権利）を売っている状態のこと。


証拠金(しょうこきん)
先物・オプション取引を行う際に必要な保証金のようなものです。株価指数オプション取引では、売り建てる場合のみ必要となります。証拠金は「SPANR」に基づき計算された基準額をベースに、各証券会社で設定されます。新規の取引を行わない場合でも基準額が変わればその額が適用されます。また、相場の見通しが予想に反して動いた場合、証拠金以上の損失が発生するほか、損失で不足した額を追加証拠金（追証：おいしょう）として差し入れなければなりません。


証拠金所要額(しょうこきんしょようがく)
「SPANR」という証拠金計算システムにより計算された「SPAN証拠金額」をいう。さらにオプション取引のポジションも保有している場合はSPAN証拠金額からネット・オプション価値の総額を差し引いた額。


時間的価値(じかんてきかち)
本質的価値とともにオプションのプレミアムを構成する要素です。例えば、日経平均株価（日経225）が15,000円で権利行使価格14,000円のコールのプレミアムが1,200円だとした場合、15,000円と14,000円の差額の1,000円が本質的価値で、残りの200円が時間的価値となります。時間的価値を左右するのは満期日までの残存日数とボラティリティです。残存日数が多いほど日経平均株価（日経225）の変動幅が大きくなる可能性が高く、そのため満期日に近づくにつれプレミアムは減少していきます。また、ボラティリティ（予想される変動率）が高いほど価値が高く、ボラティリティが低いと価値は低下します。


ストラテジー
投資戦略のこと。経済環境、需給動向などさまざまな視点から相場環境を分析した投資方針のことで、オプション取引では相場環境に合わせたポジション戦略をストラテジーと呼ぶ。


ストラドル
将来の原資産の価格変動の幅を予想して行う投資戦略で、同じ限月、同じ権利行使価格のコールとプットを組み合わせたもの。


ストラングル
将来の原資産の価格変動の幅を予想して行う投資戦略で、同じ限月のコールとプットの異なる権利行使価格を組み合わせたもの。ストラドルに比べて予想する価格変動の幅が広い。


SPANR(スパン)
シカゴ・マーカンタイル取引所（CME）が1988年に開発した証拠金の計算方法・システムで、Standard　Portfolio　Analysis　of　Riskの略称です。世界主要各国の先物・オプション取引所で採用されているグローバル・スタンダードのシステムです。大阪証券取引所は平成12年10月、CMEとライセンス契約を結び導入いたしました。SPANRは保有するポジションのリスクを相殺して証拠金を計算するシステムです。詳細については、証拠金についての解説をご覧下さい。


SPAN証拠金額
保有するポジションのリスクを相殺して計算する証拠金額。日々のSPAN証拠金額の計算では、大阪証券取引所が作成する「SPANリスク・パラーメーター・ファイル」と保有する先物・オプションの建玉情報をSPANRシステムまたは「PC-SPANR」に入力することで行ない、その算出は各証券会社で対応しています。


スプレッド
2つの証券や指数の「価格差」のこと。これを利用した取引をスプレッド取引という。


スプレッド取引
限月間の価格差を利用して差益を得る取引です。この場合も、割高な限月を売建て、割安な限月を買建てて限月間の価格差が縮小した段階で反対売買し、その差額が損益となります。同じ株価指数先物で異なる限月を取引するカレンダースプレッド取引と、異なる株価指数先物で同一限月を取引するインターマーケット取引があります。


セータ
オプションのリスク指標の一つで、残存日数の変化に対するオプション価格の変化額を表します。
セータの値が大きくなるほど、１日経過したときのオプション価格の減少が大きくなる。


制限値幅
基準値段を基に予め設定されたその日の最大更新値幅のことで、ストップ高・ストップ安の幅のこと。日経225先物・オプション取引の場合、前日の日経225先物取引の終値または清算指数を基に設定します。


清算指数
株価指数先物取引の値洗い等を行う際に使用される値のこと。原則として、その株価指数先物取引における1日の最終の約定値段。


清算値段
オプション取引の証拠金所要額の計算等に使用される値のこと。原則として、そのオプション取引銘柄の理論価格（本質的価値に満たない場合は、当該本質的価値。）。

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建玉(たてぎょく)
先物・オプション取引で、新規に買いの取引が成立（買い建て）、または売りの取引が成立（売り建て）したまま決済せずに保有している約定のこと。ポジションともいいます。


単純取引
約定した価格とその後の相場の価格差を利ざやとして得る取引。買建てた投資家はその後値上がりすれば転売して決済し、売建てた投資家は値下がりすれば買戻して決済します。


代用有価証券(だいようゆうかしょうけん)
証拠金を証券会社に預ける際、現金の代用として利用する株式などの有価証券。通常、株式の場合、時価に一定の掛目をかけた金額で評価します。証券会社によって代用の取り扱いを行っていない場合があります。


直接預託(ちょくせつよたく)
顧客が取引参加者（証券会社）に差し入れた証拠金を、取引証拠金としてそのまま証券取引所に預託すること。証券取引所で保管することで、顧客資産の保護と安全な決済の履行を確保します。


直近(ちょっきん)
→「期近」参照


転売(てんばい)
買い建てた建玉を売って決済すること。（対義語『買戻し』）


デリバティブ
金融派生商品のこと。大豆・トウモロコシなどの農産物や金、原油・石油といった工業品、日経平均株価（日経225）、東証株価指数（TOPIX）など株価指数、さらには国債、外国為替、金利を対象にした先物・オプション取引があります。


デルタ
オプションのリスク指標の一つで、原資産価格の変化額に対するオプション価格の変化額を表します。
コールの場合にデルタの値は0〜1の値をとり、プットの場合には-1〜0の値をとります。


当限(とうぎり)
→「期近」参照


特別清算指数(とくべつせいさんしすう)
→「SQ（エス・キュー）」参照


取引最終日(とりひきさいしゅうび)
各限月の満期日の前日。

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成行(なりゆき)
成行とは、値段を指定せず、市場で形成される値段に任せる注文方法。「いくらでもいいので東京金を2枚買い（売り）」といったように注文する方法。一方、「東京金を2枚、2500円で買い（売り）」といったように、売買値段を指定して注文することを「指値（さしね）」という。成行は指値に比べて約定しやすい反面、価格の変動が大きいときには、予想以上に高値で買ってしまったり、安値で売ってしまうといったことも起こる。


日経平均株価
東証一部市場上場銘柄のうち、流動性や業種バランスなどを基準に選定した225銘柄の株価を基に算出される修正平均型の株価指数で、日本経済新聞社が算出・公表しています。算出開始から半世紀以上の歴史を持つ代表的な株価指数で、「日本のマーケット・産業構造・企業業績など日本経済全体の動向を凝縮した指数」ともいえます。


値洗い(ねあらい)
未決済のままの建玉やプレミアムをその日の清算指数で日々評価し直し、その評価損益を受入証拠金に反映することです。日経225先物取引、日経225miniは原則としてその日の日経225先物取引の終値を用います。日経225オプション取引はその日のプレミアムの終値を用います。値段が付いていない場合は先物、オプションの各理論価格等を使用します。


ネット・オプション価値の総額
買いオプション価値の総額から売りオプション価値の総額を差引いた金額。オプション価値＝現在のプレミアム価格×取引換算額（日経225オプション取引の場合1,000）

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配当率
株価に対する年間配当金の割合を示すもの。日経平均株価の場合、構成銘柄（225銘柄）の合計の配当金額を日経平均株価で割って年率に換算したもの。


反対売買(はんたいばいばい)
取引最終日までに決済を行う方法で、当初行った取引と反対の取引を行うことです。つまり、先物・オプションを買い建てた場合は、市場で転売し、逆に売り建てた場合は市場で買戻します。先物取引の場合は、当初約定した先物値段と反対売買時点の先物約定値段の価格差が損益となります。一方、オプション取引は当初約定した値段と反対売買時点の約定値段の価格差が損益となります。


ヒストリカル・ボラティリティ
過去一定期間の原資産の価格変動率から将来の価格変動率を予想するものです。具体的には過去20営業日の原資産の変動率を1営業日ごとに割り出し、その標準偏差の年率を計算した数値です。


プット
原資産を権利行使価格で「売る」権利のことです。SQ日において原資産の価格が権利行使価格＋プレミアムよりも低ければ利益が発生します。


プレミアム
オプション取引のオプション価格のことで、株式投資の株価に相当するものです。プレミアムは、オプションの本質的価値と時間的価値からなります。例えば、日経平均株価が16,500円の時、権利行使価格16,000円のコール・オプションのプレミアムが700円であった場合、本質的価値は500円（16,500円−16,000円＝500円）で、時間的価値は200円（700円−500円＝200円）ということになります。


ヘッジ
将来の価格変動リスクを回避する手段のことで、先物・オプション取引の代表的機能の一つです。例えば、保有する現物株やファンドが今後値下がりしそうだと判断した場合、先物を売り建てるか、プットオプションを買い建てます。予想どおり値下がりした場合、保有する現物株やファンドは損失が発生しますが、先物を買い戻すあるいはオプションの反対売買を行うことで利益が得られるため損失分をカバーすることができます。一方、現物株が将来値上がりしそうなので取得したい場合、予め先物を買い建てるまたはコール・オプションを買い建て、相場が上昇した段階で先物を売るあるいはコール・オプションを反対売買することによって得た利益を現物株の取得に充てることができます。


ベーシス
株価指数と先物価格の価格差のこと。また、先物の期近と期先の限月間における価格差もベーシスといいます。

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満期日(まんきび)
各限月の第2金曜日。SQ日ともいう。

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予想配当利回り
→「配当率」参照

呼値【よびね】
呼値とは、取引所における値決めの際の値段の刻み幅のこと。

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理論価格(りろんかかく)
先物・オプション取引において，金利や満期日までの残存日数などを考慮して計算される先物・オプションの予想価格。オプションでは、一般的にブラック・ショールズ・モデルを用いてプレミアムを対象にした理論価格を求めます。


レシオ・コール(レシオ・コール・スプレッド)
同じ限月で違う権利行使価格のコールのロングとショートを組み合わせた投資戦略で、低い権利行使価格を買って、高い権利行使価格を売ります。プレミアムの受取りと支払いのバランスのため売建てが買建ての2倍程度の数量になります。


レシオ・プット(レシオ・プット・スプレッド)
同じ限月で違う権利行使価格のプットのロングとショートを組み合わせた投資戦略で、高い権利行使価格を買って、低い権利行使価格を売ります。プレミアムの受取りと支払いのバランスのため売建てが買建ての2倍程度の数量になります。


レバレッジ(効果)
「テコの原理」のことで小さな力で大きな物を動かすことを「レバレッジが効く」といいます。先物やオプション取引では少額の証拠金でその何倍もの取引を行って投資成果を上げることが可能になります。


ロールオーバー
先物取引における建玉を継続して保有するため、取引最終日までにスプレッド取引などを利用して，先物を期近から期先に乗り換えることをいいます。逆に期先から期近に乗り換えることを「ロール･バック」といいます。


ロング
ロング・ポジションのこと。証券（権利）を買って持っている状態のこと。

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ATM
at the money（アット・ザ・マネー）の略称。オプションの「権利行使価格」＝「原資産価格」の状態のことで、通常、原資産価格に最も近い権利行使価格をいう。
→「アット・ザ・マネー」参照


HV
ヒストリカル・ボラティリティの略称。過去の一定期間の価格変動から、統計的に算出されたボラティリティ(変動率)のこと。
→「ヒストリカル・ボラティリティ」参照


ITM
in the money（イン・ザ・マネー）の略称。オプションの買い手が権利行使したときに、差金の受取りが生じる状態のこと。コールでは、「権利行使価格」＜「原資産価格」の状態、プットでは、「権利行使価格」＞「原資産価格」の状態のこと。
→「イン・ザ・マネー」参照


IV
インプライド・ボラティリティの略称。原資産の価格変動の度合いを示す指標で「予想変動率」ともいう。実際のオプション価格から、オプション理論式を用いて逆算されたボラティリティ（変動率）のこと。
→「インプライド・ボラティリティ」参照


OTM
out of the money（アウト・オブ・ザ・マネー）の略称。オプションの買い手が権利行使したときに、差金の支払いが生じる状態のこと。コールでは、「権利行使価格」＞「原資産価格」の状態、プットでは、「権利行使価格」＜「原資産価格」の状態のこと。通常、OTMでは権利行使する利点がないため権利行使されることはない。
→「アウト・オブ・ザ・マネー」参照